注文住宅でできる水害対策を徹底解説。ハザードマップによる土地選びから、地盤・基礎・止水対策、設備や間取りの工夫、水害対策にかかる費用など、家族と住まいを水害から守るポイントを紹介します。
注文住宅で水害対策が重要な理由
近年は、これまで水害が少ないと思われていた地域でも、大雨による浸水や河川の増水、内水氾濫などが起こる可能性があります。2023年7月には秋田県で記録的な大雨が発生し、河川の氾濫や市街地の浸水など、大きな被害が発生しました。こうした水害は、川の近くにある住宅だけの問題ではありません。短時間に大量の雨が降れば、排水能力を超えて道路や敷地に水がたまる「内水氾濫」によって住宅が浸水することもあります。
特に注文住宅では、土地・建物・設備・間取りを計画する段階から水害対策を取り入れられることが大きなメリットです。建てた後に止水設備を追加する方法もありますが、地盤の高さや基礎、床の高さ、設備の配置などは、完成後に大きく変更するのが難しいためです。
水害対策では「絶対に浸水しない家」を目指すのではなく、浸水する可能性をできるだけ下げ、万が一浸水しても家族の安全を確保し、住宅や設備への被害を小さくするという考え方が重要です。
また、水害対策は建物だけを考えても十分ではありません。どれだけ丈夫な家を建てても、浸水リスクの高い土地を選んでしまえば、被害を受ける可能性は高まります。そのため、注文住宅では「どんな家を建てるか」だけでなく、「どこに建てるか」「敷地をどうつくるか」「どこに設備を配置するか」まで一体的に考えることが大切です。
まずは土地の水害リスクを確認しよう
注文住宅の水害対策で、最初に確認したいのが土地のリスクです。建物の性能や設備にこだわる前に、その土地がどのような水害リスクを抱えているのかを把握することが重要です。
同じ市区町村内でも、土地の場所や標高、周辺の河川・水路、地形などによって浸水リスクは異なります。土地を購入する前にハザードマップなどを確認し、想定される浸水の種類や深さを把握しておきましょう。
特に確認したいのは、河川の氾濫による「洪水」だけではありません。大雨によって下水道や側溝などの排水能力を超える「内水氾濫」や、海に近い地域では「高潮」についても確認する必要があります。
土地選びの段階で水害リスクを把握しておけば、**「その土地を選ぶのか」「別の土地を探すのか」「水害対策をしたうえで建てるのか」**を判断できます。注文住宅は建物の自由度が高いからこそ、土地選びと建物計画をセットで考えることが大切です。
ハザードマップで浸水リスクを確認する
土地の水害リスクを確認するときは、まず自治体が公開しているハザードマップを確認しましょう。ハザードマップには、洪水や内水氾濫、高潮などが発生した場合に、どの地域が浸水する可能性があるのか、どの程度の浸水が想定されているのかなどが示されています。
特に注目したいのが**「想定浸水深」**です。浸水深は、住宅周辺がどの程度の深さまで水につかる可能性があるのかを示したものです。例えば、床下程度の浸水が想定されている土地と、1階部分が大きく浸水する可能性がある土地では、必要となる住宅対策も変わります。
また、河川沿いの土地では「家屋倒壊等氾濫想定区域」に該当していないかも確認しておきたいポイントです。この区域では、洪水時の河川の流れなどによって家屋が倒壊する危険性があるため、単純に「床を高くすれば大丈夫」と考えるのではなく、土地そのもののリスクを慎重に判断する必要があります。
さらに、ハザードマップだけで判断せず、土地の周辺環境も実際に確認することをおすすめします。現地を訪れて、土地と道路の高さに差がないか、近くに側溝や水路があるか、周囲より土地が低くなっていないか、大雨の際に水が集まりそうな場所ではないかなどを確認しましょう。
住宅会社に相談する際も、「この土地に水害対策をするとしたら、どのような方法が必要ですか？」と具体的に聞くことが大切です。ハザードマップの情報と土地の状況を踏まえて、地盤・基礎・床の高さや排水計画まで含めて検討することで、より現実的な水害対策につながります。
地盤や基礎を高くして浸水を防ぐ
水害対策では、**「水が家の中に入る前に、住宅そのものを高くしておく」**という考え方が基本的な対策の一つです。特に注文住宅では、土地の状況や想定される浸水深を踏まえながら、地盤や基礎、床の高さを計画できるため、新築時に検討する価値があります。
ただし、単純に土地を高くすればよいわけではありません。盛土をすると周囲の土地との高低差や排水計画に影響する場合があり、造成費用や地盤の安定性についても検討が必要です。また、基礎を高くする場合も、階段の段数やバリアフリー性、玄関へのアプローチなど、日常生活への影響を考える必要があります。
そのため、ハザードマップで確認した想定浸水深と土地の高さを基準に、どこまで住宅を高くする必要があるのかを住宅会社と相談することが重要です。
例えば、敷地自体を適切にかさ上げしたうえで基礎の高さを確保する方法や、床の高さを通常より高くする方法などがあります。水害のリスクが高い土地では、建物の仕様だけでなく、敷地全体の高さや水の流れまで含めて計画することが大切です。
また、住宅を高くすることは、浸水対策だけでなく、雨水が敷地内に滞留しにくくなるような排水計画と組み合わせることで、より効果を期待できます。
**「水が来てから防ぐ」のではなく、「そもそも水が住宅の高さまで到達しにくい状態をつくる」**という視点で計画すると、注文住宅ならではの水害対策を考えやすくなります。
水の侵入を防ぐ設備を取り入れる
住宅の高さを確保していても、想定を超える大雨や洪水が発生すれば、水が敷地や建物に入り込む可能性があります。そのため、注文住宅では**「水を住宅内に入れないための設備」**も検討しておきましょう。
特に注意したいのが、玄関や勝手口、掃き出し窓などの開口部です。これらは人が出入りするために必要な一方で、住宅の中へ水が入り込む経路にもなります。そこで、止水板や止水シャッターなどを活用し、水の侵入を抑える方法があります。
また、建物の外から水が入ってくるケースだけでなく、排水能力を超えた雨水が排水口などから逆流するケースにも注意が必要です。「外からの浸水」と「排水設備からの逆流」の両方を想定することが、水害対策では重要です。
止水板や逆流防止対策をする
止水板は、玄関やガレージなどの開口部に設置して、外から流れ込む水を住宅内部へ侵入しにくくするための設備です。必要なときだけ設置するタイプや、建物に常設するタイプなどがあり、住宅の立地や想定される浸水リスクに応じて選択します。
特に、道路と敷地の高さが近い住宅や、玄関・ガレージが道路側に面している住宅では、どこから水が入り込む可能性があるのかを事前に確認しておくことが大切です。
一方、排水口などからの逆流については、逆流防止弁などを検討できます。大雨によって下水道などの水位が上昇すると、通常とは反対方向に水が流れてくる可能性があるためです。
ただし、止水板を設置すれば浸水を完全に防げるわけではありません。想定される浸水深や水圧、設置場所、製品の性能などを確認したうえで、地盤や基礎の高さ、排水計画などと組み合わせて対策することが重要です。
また、止水設備は「設置して終わり」ではありません。実際の水害時に使用できるよう、設置方法や保管場所、取り付けに必要な時間なども確認しておきましょう。住宅会社に相談する際は、**「この土地で浸水するとしたら、どの開口部から水が入る可能性があるか」**を確認すると、必要な対策を具体的に検討しやすくなります。
電気や給湯器などの設備を高い位置に設置する
水害対策では、水の侵入を防ぐだけでなく、万が一浸水した場合に住宅の重要な設備を水から守ることも重要です。
特に注意したいのが、分電盤や電気設備、給湯器などです。これらが浸水すると、設備そのものが故障するだけでなく、住宅全体の電気や給湯が使えなくなり、復旧までに時間や費用がかかる可能性があります。
注文住宅なら、設計段階から設備の設置場所を検討できます。例えば、想定される浸水深よりも高い位置に電気設備を設置したり、屋外に設置する給湯器や室外機などについても、浸水しにくい場所を選んだりする方法があります。
ただし、単に「高い場所に置けばよい」というわけではありません。点検や交換のしやすさ、配管・配線の長さ、日常的な使いやすさなども考慮する必要があります。
また、浸水リスクが高い住宅では、「水が入らないこと」と「水が入っても重要な設備が機能を維持できること」の両面から考えることがポイントです。
例えば、1階が浸水する可能性がある場合、分電盤などを1階の低い位置に設置してしまうと、建物自体に大きな損傷がなくても電気設備が使用できなくなる可能性があります。あらかじめ住宅会社に浸水リスクを伝え、設備配置を検討してもらいましょう。
特に確認しておきたい設備は、分電盤、コンセント、給湯器、エコキュート、室外機、蓄電池などです。設備ごとに設置条件が異なるため、想定浸水深だけで判断せず、メーカーの設置基準や住宅会社の施工方法も確認することが大切です。
水害後の生活再建を考えるなら、家を「浸水しないようにする」だけでなく、被害を受けた場合でも住宅の重要な機能をできるだけ維持できる設計にすることが、注文住宅の水害対策では重要な考え方になります。
水害を想定した間取りにする
注文住宅では、間取りも水害対策の重要な要素です。土地や建物の高さだけでなく、**「浸水した場合に、家族が安全に避難できるか」「住宅の重要な機能をどこに配置するか」**まで考えて間取りを決めることが大切です。
例えば、浸水リスクがある土地では、1階にすべての生活機能を集中させるのではなく、2階にも生活できるスペースを確保する方法があります。万が一1階が浸水してしまった場合でも、2階へ避難できれば、家族が安全を確保しながら水が引くまで待機できる可能性があります。
また、収納や設備の配置も重要です。1階に大切な家具や家電、思い出の品などを集中させると、浸水時の被害が大きくなる可能性があります。水害リスクが高い地域では、「1階が浸水したら何が影響を受けるか」まで想定して間取りを考えるとよいでしょう。
2階に生活の中心を設ける
水害リスクが高い土地で検討したい間取りの一つが、2階にリビングなどの生活の中心を設けるプランです。
2階リビングにすると、1階が浸水した場合でも、家族が生活する場所を高い位置に確保できます。テレビや冷蔵庫、ソファなどの主要な家具・家電も2階に配置できるため、1階に生活の中心を設ける場合と比べて、浸水による被害を抑えやすくなります。
さらに、2階にトイレや洗面などの水回りを設けておけば、1階が使用できなくなった場合でも、一定の生活機能を維持しやすくなります。
ただし、2階リビングにすれば水害の心配がなくなるわけではありません。 大規模な浸水では2階まで影響が及ぶ可能性もあるため、想定浸水深や地域の災害リスクを確認したうえで判断する必要があります。
また、2階リビングには、買い物した荷物を階段で運ぶ必要がある、将来的に階段の上り下りが負担になる可能性があるなど、水害以外のデメリットもあります。そのため、家族構成や将来の暮らしやすさも含めて検討しましょう。
水害対策として2階に生活空間を設ける場合は、「避難できる場所」としての役割も考えることがポイントです。階段を通って安全に2階へ移動できる動線を確保し、必要に応じて2階に食料や飲料水、非常用電源などを備えておくと、災害時の生活継続にも役立ちます。
注文住宅では、土地の水害リスクに合わせて間取りを調整できるため、「普段の暮らしやすさ」と「災害時の安全性」を両立させることを意識してプランニングしましょう。
水害対策にかかる費用と優先順位
注文住宅で水害対策を取り入れる場合、気になるのが「どのくらい費用がかかるのか」という点です。水害対策には、土地の造成から建物の構造、設備、間取りまでさまざまな方法があり、土地の場所や浸水リスク、建物の規模によって費用は大きく変わります。
そのため、「水害対策には○万円かかる」と一律に考えるのではなく、必要性の高い対策から優先順位をつけることが大切です。
例えば、ハザードマップで浸水リスクがほとんどない土地であれば、大規模な盛土や特殊な止水設備まで必要ない場合があります。一方、浸水が想定される土地では、地盤・基礎・床の高さを含めた対策を優先的に検討したほうがよいでしょう。
また、注文住宅では、完成後に追加するよりも設計段階で対策を組み込んだほうが検討しやすい対策があります。 基礎や床の高さ、設備の配置、間取りなどは、建築後に変更するのが難しいためです。
新築時に検討したい対策から優先する
水害対策の優先順位を考えるときは、まず**「土地そのもののリスクを把握すること」**から始めましょう。
次に、浸水リスクに応じて、地盤や基礎、床の高さを検討します。住宅を高い位置に計画することは、建物内部への浸水を防ぐうえで重要な考え方です。
そのうえで、止水板や逆流防止設備などの「水を入れない対策」、電気設備や給湯器などを高い位置に設置する「設備の浸水対策」、2階に生活空間を確保する「間取りの対策」を組み合わせます。
特に、後から変更しにくい部分を優先することがポイントです。
例えば、土地の高さや基礎、床の高さは、住宅が完成してから変更するのは容易ではありません。一方、家具の配置や防災用品の備蓄、止水板などは、完成後でも対応しやすい対策です。
そのため、新築時には、
土地のリスク確認 → 地盤・基礎・床の高さ → 間取り・設備配置 → 止水・逆流対策 → 防災用品・保険
というように、段階的に検討すると整理しやすくなります。
費用を抑えたい場合も、すべての対策を一度に採用するのではなく、「この土地では何が最も効果的なのか」を住宅会社と相談することが重要です。ハザードマップの情報や想定浸水深をもとに、必要な対策と不要な対策を見極めることで、過剰な設備投資を避けながら水害への備えを強化できます。
なお、具体的な費用は土地の造成条件や建物の仕様、設備の種類などによって大きく異なります。見積もりを取る際は、水害対策を追加した場合の費用だけでなく、対策をしない場合に想定されるリスクや、将来的に追加工事が必要になる可能性についても確認しておくとよいでしょう。
住宅会社に相談するときに確認したいこと
水害対策は、施主だけで判断するのが難しい部分も多いため、土地探しや設計の段階から住宅会社に相談することが大切です。特に、ハザードマップの情報を実際の住宅計画にどう反映するのかは、専門家に確認しておきたいポイントです。
住宅会社に相談するときは、「水害に強い家にしたい」と伝えるだけでなく、具体的な確認事項を整理しておくとスムーズです。
まず確認したいのが、建築予定地の水害リスクです。想定される浸水深や洪水・内水氾濫などのリスクを確認し、その土地で住宅を建てる場合にどのような対策が必要になるのかを聞きましょう。
次に、地盤や基礎、床の高さについて確認します。想定浸水深に対して、現在の計画で十分な高さが確保されているのか、盛土や基礎高の変更が必要なのかを確認しておくと安心です。
さらに、電気設備や給湯器、室外機などの設置場所についても相談しましょう。**「浸水した場合、どの設備が最初に被害を受ける可能性があるのか」**を聞いておくと、設備配置を見直すきっかけになります。
また、止水板や逆流防止設備などを採用できるか、その場合の費用やメンテナンス方法についても確認しておきましょう。
住宅会社との打ち合わせでは、次のような質問を用意しておくと便利です。
- この土地では、どのような水害が想定されていますか？
- 想定浸水深はどのくらいですか？
- 地盤や基礎、床の高さはどのように設定しますか？
- 盛土や敷地のかさ上げは必要ですか？
- 電気設備や給湯器は浸水しにくい位置に設置できますか？
- 玄関や窓からの浸水を防ぐ方法はありますか？
- 排水口からの逆流対策はできますか？
- 2階を避難・生活スペースとして利用できる間取りにできますか？
- 水害対策を追加した場合、費用はいくら変わりますか？
- 浸水した場合、どの部分の修繕が必要になる可能性がありますか？
特に重要なのは、「水害対策を追加できますか？」ではなく、「この土地のリスクに対して、どの対策を優先すべきですか？」と聞くことです。
水害対策は、土地によって必要な内容が異なります。住宅会社から具体的な提案を受け、費用と効果を比較しながら、自分たちの家族に合った対策を選びましょう。
また、複数の住宅会社に相談する場合は、同じ条件を伝えて提案内容を比較するのもおすすめです。住宅の価格だけでなく、水害リスクへの対応方法まで比較することで、より納得のいく家づくりにつながります。
まとめ｜土地選びから水害対策を考えよう
注文住宅で水害対策を考えるなら、建物が完成してから対策するのではなく、土地選びや設計の段階から水害リスクを想定しておくことが大切です。
まずはハザードマップを確認し、洪水・内水氾濫・高潮など、建築予定地にどのような水害リスクがあるのかを把握しましょう。そのうえで、必要に応じて地盤や基礎、床を高くしたり、止水板や逆流防止設備を取り入れたりするなど、土地のリスクに合わせた対策を検討します。
さらに、電気設備や給湯器などの重要な設備を浸水しにくい位置に設置したり、2階に生活の中心を設けたりすることで、万が一浸水した場合の被害を抑えやすくなります。
重要なのは、「水害に強い家を建てれば大丈夫」と考えないことです。土地のリスク、建物の高さ、設備の配置、間取り、排水計画などを総合的に考えることで、より実効性の高い水害対策になります。
水害対策には費用がかかるものもありますが、すべての対策を取り入れる必要があるわけではありません。ハザードマップや土地の状況をもとに、その土地で特に優先すべき対策は何なのかを住宅会社と相談することが重要です。
これから注文住宅を建てる方は、住宅会社との打ち合わせの早い段階で「この土地で想定される水害リスク」と「必要な対策」を確認しておきましょう。土地選びから水害への備えを始めることが、家族と住まいを守るための第一歩です。
よくある質問
水害対策については、「具体的に何をすればいいのか」「新築時にどこまで対応すべきなのか」と疑問に感じる方も少なくありません。ここでは、注文住宅を検討している方からよく寄せられる質問について解説します。
新築で水害に遭わないためにはどうすればいいですか？
まずは、建築予定地の水害リスクを確認することが重要です。自治体のハザードマップなどで想定浸水深や洪水・内水氾濫などのリスクを確認し、その結果に応じて住宅の高さや設備の配置、止水対策などを検討しましょう。
特に注文住宅では、土地の高さや基礎・床の高さ、間取り、電気設備の配置などを設計段階から検討できます。水害対策は建物だけで考えず、土地選びから始めることがポイントです。
家庭でできる水害対策は？
家庭でできる対策には、止水板の設置、排水口からの逆流対策、重要な家電や家具を高い場所へ移動すること、2階など安全な場所への避難経路を確保することなどがあります。
これから注文住宅を建てる場合は、さらに、地盤や基礎を高くする、電気設備や給湯器を浸水しにくい場所へ設置する、2階に生活スペースを確保するなど、新築時だからこそできる水害対策も検討できます。
水害に強い家の特徴は？
水害に強い家には、主に「水を入りにくくする」「水が入っても被害を抑える」「浸水後に生活や復旧をしやすくする」という3つの考え方があります。
例えば、地盤や床を高くする、止水設備を設置する、重要な電気設備を高い位置に配置する、2階にも生活できるスペースを確保するなどが代表的な方法です。
ただし、どれか一つを取り入れれば十分というわけではありません。土地の水害リスクに合わせて複数の対策を組み合わせることが大切です。
水害対策にはどのくらい費用がかかりますか？
水害対策の費用は、土地の状況や建物の仕様、採用する設備によって大きく異なります。盛土や基礎・床の高さを変更する場合と、止水板や設備の配置を工夫する場合では必要な費用も変わります。
そのため、具体的な金額を一律に考えるのではなく、建築予定地の水害リスクを確認したうえで、必要な対策ごとに見積もりを取ることが重要です。
特に、地盤や基礎、間取り、設備配置など完成後に変更しにくい部分は、新築時に優先して検討するとよいでしょう。
この記事を書いた人
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- 清水(本社)
